ロードマップ

ICEF ロードマップについて

ICEFでは、キーとなる先端技術を用いてクリーンエネルギーに移行するためのロードマップを作成しています。ロードマップは、産官学の視点に立って現実的かつ事実ベースの道筋を見出し、すべてのステークホルダーの活動に資することを目指します。

ICEFロードマップは、二酸化炭素利用技術やエネルギー貯蔵技術など、長期的ネット・ゼロ・エミッションを牽引することが期待される技術を取り上げ、年次総会においてドラフトを提示、総会での議論や有識者のレビューコメントを反映した上で作成されています。

ICEF2018 ロードマップ: Direct Air Capture of Carbon Dioxide (definitive) 

Direct Air Capture of Carbon Dioxide
Roadmap (definitive)

背景

IPCC(*)及び多くの研究者が認めるように、2℃目標を排出削減努力のみによって達成することは非常に難しいと考えられ、おそらく数10億トンの規模でCO2を大気中から回収する必要があるとみられています。この規模は膨大ですが、これを達成するためのネガティブエミッション技術(Negative Emissions Technologies: NETs)として、これまでさまざまな方法が提案されています。具体的には、土地管理、森林の再生や植林、バイオエネルギー利用と組み合わせた二酸化炭素回収貯留、そしてCO2直接空気回収(Direct Air Capture: DAC)などです。これらのうちDACについては、技術開発が始まったばかりで研究開発実証(RD&D)プログラムはほとんど存在せず、パイロットスケールの施設がいくつか稼働しているのみです。
*Intergovernmental Panel on Climate Change

注目分野

本ロードマップでは、2℃目標シナリオでのNETs利用の内訳、DACの技術とその現状、またDACの長期的な目標 (例えば経済性、DACの利用及びCO2利用による正味CO2削減の実現、再生可能エネルギー電力の役割、研究開発及び実証の目標) とその政策支援に焦点を当てます。

 

Events

ICEF2017 ロードマップ:CO2利用2.0およびエネルギー貯蔵

ICEF2017 ロードマップ:CO2利用2.0およびエネルギー貯蔵

CO2利用2.0ロードマップ
CO2利用2.0ロードマップ

本ロードマップは、2016年のロードマップからさらに検討を進め、コンクリートおよび炭酸塩(短期市場)、汎用化成品(短中期市場)、および耐久性炭素材料(現在は小規模だが潜在市場は大きい)という3つの分野に焦点を当てました。また、CO2利用による便益を分析する際に重要となる「ライフサイクル分析」も実施し、CO2Uによる便益の促進や最大化を実現するような政策的アプローチを探究しました。

エネルギー貯蔵ロードマップ
エネルギー貯蔵ロードマップ

本ロードマップは、電力系統のフレキシビリティ(柔軟性)確保のためのポートフォリオの一つである「定置用電気エネルギー貯蔵」、運輸電動化の鍵を握る「移動用電気エネルギー貯蔵」、および再生可能エネルギーまたは環境熱の貯蔵が可能な「定置用熱エネルギー貯蔵」の3分野について取り上げ、先進電池を含む注目分野の技術の現状や、将来目標や必要な支援政策をまとめました。

 

ICEF2016 ロードマップ:CO2利用とZEB/ZEH

ICEF2016 ロードマップ:
CO2利用とZEB/ZEH

CO2利用ロードマップ
CO2利用ロードマップ

技術の実現可能性、技術成熟度、市場及び機運(momentum)の観点から約180件の国際的な技術開発事例の評価を行い、二酸化炭素利用技術の商用化に向けた2030年までのロードマップを提案しました。

ZEB/ZEH ロードマップ
ZEB/ZEH (Zero-Energy Building/Zero-Energy House)ロードマップ

本ロードマップは、これまでの国際機関、各国政府及び地方行政機関によって十分に取り上げられなかった「湿度」の要素に焦点を当て、エネルギー需要の大幅増加が避けられないアジアの高湿度地域を中心に、受動的対策(建物外皮)、能動的対策(設備)、再生可能エネルギー統合、エネルギーマネジメントの4つの技術カテゴリーとそのタイムスケールを提案しました。

 

ICEF2015 ロードマップ:太陽光発電と蓄電池

ICEF2015 ロードマップ:
太陽光発電と蓄電池

太陽光発電と蓄電池ロードマップ
太陽光発電と蓄電池ロードマップ

太陽光発電及び蓄電池、両技術の導入の可能性と課題を検討し、日本、ドイツ、米国、中国、インドを対象に、太陽光発電・蓄電池がもたらす機会を活用するためのロードマップを提案しました。

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