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サリー・ベンソン

役職

スタンフォード大学 教授

出身国

米国

経歴

2007-現在

スタンフォード大学

1978-2007

米ローレンス・バークレイ国立研究所(LBNL)において、地球科学部門ディレクター、エネルギー科学部門アソシエート・ディレクター、オペレーションズ副ディレクターなどを歴任。

専門分野

地下水学、油層工学、大深度地下形成における地質学的CO₂貯蔵、将来の低エネルギー化技術、正味エネルギー分析(産出エネルギー量とエネルギー生産のための投入エネルギー量を比較し、生産プロセスにおける全体エネルギー効率を定量化)。

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ジョーグ・エルドマン

役職

ベルリン工科大学 エネルギーシステム退官教授
KSB Energie AG 委員長

出身国

ドイツ

経歴

2011-2019

ドイツのエネルギー変換について連邦政府に相談する独立専門家グループ「Energy for the Future」メンバー

2009

国際エネルギー経済学会(IAEE)　理事長

2000

有限会社Prognoseforum 　創業者

1995-2018

ベルリン工科大学エネルギー技術研究所のエネルギーシステム教授

1982-1995

スイス連邦チューリッヒ工科大学経済研究センターの博士研究者および准教授

専門分野

エネルギー市場のモデリングと予測、エネルギー市場改革、エネルギー取引、投資戦略、資金調達とリスク管理、燃料電池やバッテリー式電気自動車などの新エネルギー技術の市場参入を含むエネルギー経済。エネルギー革新とエネルギー技術に応用される進化経済。

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エイヤ-リイタ・コーホラ

役職

元欧州議会メンバー

出身国

フィンランド

経歴

2016-

欧州経済社会評議会（ブリュッセル）産業変化諮問委員会（CCMI）委員

2015-2016

清華大学　清華・ブルッキングス公共政策研究センター（北京）客員シニアフェロー

2015-

EU情勢に関する専門家委員会メンバーおよび顧問

1999-2014

欧州議会議員として、環境委員会、エネルギー・産業委員会、域内市場委員会で様々な役職と職責を歴任。

2006-2010

穏健党副議長

1996-1999

フリーのジャーナリストとして数々のラジオやテレビ番組に出演。またコラムニストとして数誌に寄稿。

1993-1996

フィンランド教会援助基金の開発教育およびプレス担当者。

専門分野

京都議定書およびEUの気候変動パフォーマンスに関する博士論文で環境政治学博士号取得。排出量取引、廃棄物とエネルギー、エコデザイン、EU法、オーフス条約、エネルギー転換

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黒田 玲子

役職

中部大学先端研究センター 特任教授
東京大学 名誉教授

出身国

日本

経歴

2019-

ローマクラブ正会員

2019-

中部大学先端研究センター 特任教授

2016-2019

外務省WINDS大使

2012-2019

東京理科大学研究推進機構総合研究院教授

2012-

東京大学名誉教授

2009-

スエーデン王立科学アカデミー外国人会員

1992-2012

東京大学大学院総合文化研究科教授

1986-1992

同上助教授

1985-1986

英国癌研究所研究員・ロンドン大学キングスカレッジ客員レクチュラー

1981-1985

英国ロンドン大学キングスカレッジ生物物理学科リサーチフェロー・オナラリーレクチュラー

1975-1981

英国ロンドン大学キングスカレッジ化学科リサーチアソシエイト

専門分野

化学・生物学。物質世界では分子から結晶へ、生物界では遺伝子から生物個体へ、ミクロとマクロの世界のつながりを、キラリティー(左右非対称性)を介して探っている。科学技術政策（元ICSU副会長、元国連事務総長科学諮問会議委員)、社会の中の科学(東京大学大学院副専攻科学技術インタープリターコース創設)にもかかわる。

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ジョン・ムーア

役職

ブルームバーグNEF CEO

出身国

イギリス

経歴

10年前よりブルームバーグNEF勤務。2008年の入社以来、副CEOを経て2014年より現職。

世界16カ国に200人のスタッフを配してクリーンエネルギー、次世代交通、産業デジタル化の変革を支援し、そうした変革が主要コモディティ（石油、ガス、石炭、炭素、電力）に与えるインパクトを推進するための戦略的研究機関ブルームバーグNEFにおいて、主要な企業、金融機関、政府のサービシング戦略、投資、政策の専門家向け業務に従事。

ブルームバーグNEF入社以前は、アメリカ、ヨーロッパ、アジア各国で22年間にわたり金融サービス業界のプロフェッショナル・サービス会社の立ち上げを手掛ける。1986年からの10年間は J Pモルガン（コモディティ業務）、アクセンチュア（金融サービス）に勤務。1996年にビジネス・コンサルティング会社 m.a.partnersを共同設立し、以来10余年にわたり同社のCEOとして世界のキャピタルマーケットのクライアント向け業務を担当。

専門分野

技術変革、気候変動への対応に向けた金融、エネルギー産業の動向
ビジネス戦略とイノベーション

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ホーセン・リー

役職

気候変動に関する政府間パネル（IPCC）議長
高麗大学エネルギー環境大学院　寄付基金教授

出身国

大韓民国（活動拠点はジュネーブとソウル）

経歴

2015年10月より気候変動に関する政府間パネル（IPCC）議長。また韓国ソウルにある高麗大学エネルギー環境大学院寄付基金教授も務め、グローバルグリーン成長研究所（GGGI）の理事会メンバー、アジア開発銀行の気候変動と持続可能な開発に関する諮問委員会の委員長でもある。
リー教授は、国のエネルギー政策を立案する政府機関である韓国エネルギー経済研究所の創設時の理事長、韓国環境研究所の特別リサーチフェロー、エネルギー資源大臣及び環境大臣の上席顧問、韓国開発研究所のシニアフェロー、米国エクソン社のエコノミストを務めた。
他にも、国際エネルギー経済学会（IAEE）の会長、米国パシフィック・ノースウェスト国立研究所（PNNL）の国際諮問委員会、ヒュンダイ・コーポレーションの取締役会および日本の公益財団法人地球環境戦略研究機関（IGES）の理事会のメンバーを務めた。
IPCCでは2008年から2015年に副議長、第二次評価報告書作成期間には第三作業部会の共同議長を務めるとともに、IPCCの各種評価報告書においてリードオーサーやレビューエディターなどの様々な役割を務めた。
2019年にはTIME社の「世界で最も影響力のある100人」に選ばれたほか、2020年にはIAEEエネルギー経済分野功労賞（2020 IAEE Award for Outstanding Contribution to the Profession）を受賞。

専門分野

エネルギーおよび気候変動の経済学

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リチャード・レスター

役職

マサチューセッツ工科大学 副学部長

出身国

米国

経歴

2015-

マサチューセッツ工科大学　副学部長

2009-2015

マサチューセッツ工科大学　原子力科学・工学部長

2009-

マサチューセッツ工科大学　日本鉄鋼業界寄付講座教授

1992

マサチューセッツ工科大学　産業パフォーマンスセンター創立センター長 兼 議長

1990-

マサチューセッツ工科大学　原子力科学・工学部教授

専門分野

イノベーション管理および政策。地方、地域、全国的イノベーションシステム。エネルギーシステム、原子力技術のイノベーション、管理、制御。脱炭素/気候変動適応社会への道筋。

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バリー・ムーサ

役職

元国際自然保護連合 (IUCN) 会長

出身国

南アフリカ

経歴

南アフリカ、ヨハネスブルグ生まれ。過去に南アフリカ自由化運動に参加。ネルソン・マンデラの側近として和解交渉に尽力するとともに、アフリカ民族会議（ANC）交渉官として活躍。南アフリカ共和国憲法の起草に貢献。
憲法整備相としてマンデラ大統領を支えた後、ムベキ政権の下で環境相を務める。
2004年、ビジネス界に転身し、現在はSappi社の役員であり、また、Anglo Platinum, Eskom and Sanlamの役員も務めてきた。
長年にわたりグローバルな気候変動交渉において調整役を担ってきた。
過去に国際自然保護連合（IUCN）事務局長、国連持続可能な開発委員会委員長および現世界自然保護基金（南ア）会長を歴任。

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ネボイシァ・ナキチェノヴィッチ

役職

2050年の世界 (TWI2050) 事務局長

出身国

オーストリア

経歴

2018-2018

国際応用システム分析研究所（IIASA）事務局長代理

2009-2019

国際応用システム分析研究所（IIASA）副所長兼CEO

1999-2014

ウィーン工科大学エネルギー経済学正教授（TU WIEN）

2019-現在

オーストリア経済研究所（WIFO）国際委員会メンバー

2019-現在

モンテネグロ科学芸術アカデミー会員

2017-現在

持続可能な開発目標7に関するアドホック非公式マルチステークホルダーアドバイザー技術グループ

2018-現在

ドイツ航空宇宙センター（DLR）ネットワークド・エネルギー・システムズ研究所 科学諮問委員会委員

2017-現在

エニ・エンリコ・マッティ財団（FEEM）科学諮問委員会委員

2016-現在

ポツダム気候影響研究所（PIK）科学諮問委員会委員

2016-2018

国連事務総長特別諮問機関である10人委員会委員として、技術促進メカニズムのサポートに当たる。

2009-2016

ドイツ連邦政府地球気候変動諮問委員会(WBGU)　委員

2012-2016

グローバルカーボンプロジェクト(GCP) 共同議長

2005-2012

全球エネルギー評価の全ディレクターのための、持続可能開発に関する国連事務総長のハイレベルテクニカルグループ メンバー

2005-2012

Director, Global Energy Assessment (GEA)

2001-2015

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書と第2次評価報告書の統括執筆責任者および、第5次評価報告書と第3次評価報告書の主執筆者。ミレニアム生態系評価の統括執筆責任者

1997-2000

気候変動に関する政府間パネル(IPCC) 排出シナリオに関する特別報告書の統括執筆責任者

所属する諮問委員会多数、科学雑誌8誌の編集委員を務める。

専門分野

技術変化、経済発展、気候変動対策の長期的パターン。とりわけ、エネルギー、モビリティ、情報・コミュニケーション技術を専門とする。

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デービッド・サンダロー

役職

元米国エネルギー省（DOE）次官
コロンビア大学世界エネルギー政策センター 創立フェロー
コロンビア大学国際関係公共政策大学院　エネルギー・環境部門共同ディレクター

出身国

米国

経歴

コロンビア大学国際関係公共政策大学院世界エネルギー政策センター創立フェロー。同大学院エネルギー・環境部門共同ディレクター 。同センターの米中プログラムを立ち上げ、その指揮に当たる。 「中国気候政策ガイド」著者。ICEFロードマップ プロジェクトの責任者として、「産業用途熱の脱炭素化」、「二酸化炭素の直接空気回収」、「CO₂利用」ロードマップを制作。過去にホワイトハウス、米国務省、米エネルギー省の要職を歴任。

専門分野

エネルギーと気候政策

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イスマイル・セラゲルディン

役職

アレキサンドリア図書館　創立名誉館長

出身国

エジプト

経歴

アレキサンドリア市名誉司書であり、アレキサンドリア図書館（BA）の創立館長である。同館館長を2002年の創立時より務め、2017年に退任。2010年から2011年までパリのコレージュ・ド・フランス特別教授。1993年から2000年まで世界銀行副総裁。米国科学アカデミー（米国）から公共福祉メダルを授与されるとともに、フランスからレジオンドヌール勲章、日本から旭日章をそれぞれ授与されている。多数のアカデミーのメンバーであり、近年では国際社会科学協議会とICSU（自然科学）の合併によって2018年に創設された国際学術会議（ISC）の創設者として選出された。
ニザーミー・ギャンジェヴィー国際センター（Nizami Ganjavi International Center： NGIC）の共同議長など、数多くの学術・研究・科学・国際機関や市民社会活動における諮問委員会の議長やメンバーを務めている。40の名誉博士号に加え、カイロ大学からは学士号、ハーバード大学からは博士号を授与されている。

専門分野

バイオテクノロジー、農村開発、持続可能性、社会における科学の価値。カイロ大学工学科理学士号、ハーバード大学修士号および博士号を取得。38以上の名誉博士号を授与される。

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バーツラフ・シュミル

役職

マニトバ大学 特別名誉教授

出身国

カナダ

経歴

エネルギー、環境変化、人口変動、食糧生産、栄養、技術革新、リスク評価、公共政策の分野で学際的研究に従事。研究テーマに関する著作は44冊、論文は500本を超える。マニトバ大学名誉特別教授。カナダ王立協会（科学アカデミー）フェロー。2010年、Foreign Policy誌により世界の思想家トップ100人に選出。2013年、カナダ勲章メンバー。2015年、そのエネルギー研究に対してOPEC研究賞が授与される。米国やEUの数多くの研究所および国際機関で顧問を務める。これまでに米国、カナダ、ヨーロッパ、アジア、アフリカの400以上の会議およびワークショップに講演者として招待されるとともに、北米、ヨーロッパ、東アジアの多くの大学で講義を行う。

専門分野

エネルギーに関する学際的研究
エネルギー分析
エネルギー政策
エネルギーと環境
化石燃料
再生可能エネルギー
歴史の中のエネルギー
技術の進歩の歴史
エネルギーと食糧生産
世界の生物地球化学的循環

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ローレンス・トゥビアナ

役職

欧州気候基金CEO
フランス開発庁（AFD）理事会理事長
パリ政治学院 教授

出身国

フランス

経歴

欧州気候基金（ECF）CEOに加え、フランス開発庁（AFD）理事会理事長とパリ政治学院教授を兼務。ECF勤務以前はフランスの気候変動交渉担当大使としてCOP21で特別代表を務め、歴史的なパリ協定の起草で中心的役割を果たす。またCOP21閉幕後に気候行動ハイレベルチャンピオンに任命される。

数十年にわたって専門畑を歩み、豊かな専門知識を身に付ける。1997年から2002年までリオネル・ジョスパン首相付環境問題上級顧問。2009年から2010年にかけてフランス外務省国際公共財局 の立ち上げと指揮に当たる。また2002年に持続可能開発・国際関係研究所 （IDDRI）を創設し、2014年まで所長職に就く。パリ政治学院教授、コロンビア大学国際関係学教授を務めるなど、学術界でも活躍。中国の環境と開発に関する国際協力委員会（CCICED） はじめ、これまでに数多くの理事会、科学委員会に所属。

専門分野

環境、開発、国際問題に関する記事および著書多数。

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山地 憲治

役職

公益財団法人 地球環境産業技術研究機構（RITE）副理事長・研究所長
東京大学　名誉教授

出身国

日本

経歴

2010年4月より、（公財）地球環境産業技術研究機構（RITE）理事・研究所長。東京大学名誉教授、日本学術会議連携会員（2014年9月まで9年間は会員）、日本エネルギー学会元会長、エネルギー・資源学会名誉会員（元会長）でもある。RITE前職は東京大学大学院工学系研究科電気系工学専攻・教授である。1972年東京大学工学部原子力工学科卒業、1974年同大学原子力工学科修士課程修了、1977年同大学大学院工学系研究科博士課程修了、工学博士。早期より、主として電力中央研究所在籍時からエネルギー技術評価の分析に従事してきた。エネルギーシステム等に関する著書は80冊を超えており、論文多数、また日本政府におけるエネルギー・環境政策に関わる審議会委員も多く務める。IPCC第3次および第4次報告書（いずれもWG3）代表執筆者。

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安井 至

役職

独立行政法人 製品評価技術基盤機構（NITE）名誉顧問
東京大学 名誉教授
一般財団法人 持続性推進機構 名誉顧問

出身国

日本

経歴

2020-

（一財）持続性推進機構　名誉顧問

2015-2020

（一財）持続性推進機構　理事長

2009-2015

製品評価技術基盤機構　理事長

2008-

JST　シニアフェロー

2005-

東京大学　名誉教授

2003-2007

国際連合大学　副学長

1990-2003

東京大学生産技術研究所　教授

1979

東京大学生産技術研究所　助教授

1973

東京大学助手

専門分野

先進国における考え方や社会システムを含め、20年から30年以内に一人当たりCO₂排出量を削減するための新たな技術や方法論に関心を持つ。また、先進国と発展途上国の協力方法についても関心を持つ。

領域：CO₂削減技術、ライフサイクルアセスメント、リスク評価、リスクコミュニケーション、化学物質管理